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主要国首脳会議(しゅようこくしゅのうかいぎ、英称:Group of Eight)とはアメリカ合衆国、イギリス、イタリア、カナダ、ドイツ、日本、フランス、ロシア(五十音順)の8ヶ国及びその年のEU議長国の政府首脳および欧州委員会委員長が年1回集まり、国際的な経済的、政治的課題について討議する会議である(その他の国の首脳や国際機関の代表も例外的に出席)。合わせて、数多くの下部会議や政策検討も行われる。

◆ 概説

G8(ジーエイト)、主要8ヶ国首脳会議とも呼称される。一般には「サミット」と呼ばれることも多い。これは、首脳の地位を山頂に擬えたものである。ロシア参加前は「先進国首脳会議」、G7(ジーセブン)、先進7ヶ国首脳会議と呼ばれていた。

主要国首脳会議は冷戦下の1973年のオイルショックと、それに続く世界不況に起源を持つ。これらのトラブルによって米国でライブラリーグループが生まれた。これは米国、ヨーロッパ、および日本の財務を預かる政府高官が集まり、経済的課題を討議する会議である。1975年、フランス大統領ヴァレリー・ジスカール・デスタンは工業化された6つの主要民主主義国(当時の「西側諸国」)の首脳をフランス・ランブイエに招待しはじめての首脳会議を開催し、定期的に首脳会議を持つことを提案した。このときの出席者は、主催国を交代しつつ年1回会議を持つことに合意した。こうしてフランス、西ドイツ、イタリア、日本、英国および米国で構成されるいわゆるG6が生まれた。翌年のプエルトリコの首都サンフアンでのサミットで米大統領ジェラルド・フォードの要請によりカナダが参加したことにより、G7となる。

冷戦の終結に続く1991年にG7サミット終了後、ソ連(現・ロシア)とサミットの枠外で会合を行うようになった。ロシアは1994年のナポリ会合以降は首脳会議のうち政治討議に参加するようになり、1997年のデンヴァー会議以降は「世界経済」「金融」等の一部セッションを除き基本的に全ての日程に参加することになった。1998年のバーミンガム会議以降は従来の「G7サミット」に代わり「G8サミット」という呼称が用いられるようになった。さらに2003年のエビアン・サミット以降、ロシアは「世界経済」に関するセッションを含め完全に全ての日程に参加するようになった。一方ロシアは経済力が大きくないなどの理由により、7か国財務大臣・中央銀行総裁会議には完全参加していない(このため、現在ではG7と言えばこの大臣級会議のことを指す)。

ロシアの参加には米大統領ビル・クリントンの示唆などもあった。これは当時のロシア大統領ボリス・エリツィンに経済改革を進めさせ、またNATOの東への拡大に関して中立を保つようにさせるためのクリントン大統領のジェスチャーだった。他方2005年2月18日、米上院議員ジョー・リーバーマンとジョン・マケインがロシア大統領ウラジーミル・プーチンによって民主的、政治的自由が確保されるまではG8への参加を見合わせるようにロシアに呼びかけるなどの動きもあった。ロシアは加入当初は経済破綻で貧困状態であったために先進国とは言い難く発展途上国状態であったために、先進国会議から主要国会議に変更した。しかし近年ロシアは超高度経済成長で2008年はGDPが8位となり2020年頃にはドイツをも抜かすともいわれており、大幅な物価上昇で先進国とも言えるほどに成長している。

当初においては様々な国際的な課題への強い影響力を有していたが、近年では影響力の低下とともに形骸化や単なるセレモニー化が指摘されている。その一方で国連総会などの外交官レベルの会議に比べ、各国の首脳会議であるサミットは決断力・実行力に格段の優位性があるほか拒否権など制度的問題点がなく、国連を補完する意味でも一定の役割を果たしているという指摘もある。

◆ グループの編成と活動

G8は国連や世界銀行のような機関とは異なり、国際横断的な管理部門を持たない。またメンバー国の間で毎年順番にグループの議長国が回り、新しい議長国は1月1日から担当が始まると考えられている。議長国は一連の大臣級会議を主催し、続いて年の中頃に3日間の首脳によるサミットを行う。また、出席者の安全を確保するのも議長国の役割である。

大臣級会議は健康、法務、労働を担当する大臣が集まり、相互のまたは全地球的な問題について議論する。これらのうち最もよく知られたものはG8外務大臣会合、G8財務大臣会合などがある。1994年にはG7の後援の下で、情報社会の実現に関する特別プログラムが設立された。

2005年6月には、G8は幼児性愛者に関する国際的データベースを立ち上げることに同意され設置された。また、G8以外の国もこのデータベースに参加することができる。またG8は、各国のプライバシーと保安にかかる法律の範囲内でテロリズムに関するデータを集積することにも同意した。同時にG8構成国、およびブラジル、中国、インド(発展途上国で最大の地球温暖化ガスの排出国)の国際科学アカデミーが気候変動に関する共同声明に署名した。この声明は気候変動についての科学的理解はいまや各国が即座に対策を執るには十分に明らかになっており、IPCCの統一見解を明示的に支持するということを強調している。

◆ G8への反発

◇ G8への批判

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